転職したいと思った時に気になる年齢の壁。特に35歳をすぎると求人の需要が減り転職が難しくなるという「35歳転職限界説」は一度は耳にしたことがある人も多いのではないでしょうか？
外資系企業への転職を考えている場合にも、気になる点かと思います。
そこで、この記事では外資系企業で働く自分が実際に周りを見て感じる外資系転職と年齢の関係を語ってみます。
年齢よりもスキルが大事
結論から言うと、外資系企業での転職は年齢よりもスキルや経験が企業の求めるものと一致するかが大事です。その仕事で活躍できると示すことができれば年齢はさほど心配ありません。
むしろ転職が当たり前である環境な分、日本企業よりも年齢に寛容でさえあると感じます。
いくつか自分の周りで見た転職状況を紹介するので、具体例を元に外資系企業への転職と年齢の関係について、見ていきましょう。
部下なしポジションでもスキルが合えばOK
35歳ともなると管理職経験がないと求人がないと言われることもあるのですが、管理職でなくとも35歳超えて入社してくる人も自分の周りには普通にいます。
例えばよくある求人の例として、ある仕事を1人でこなす経験豊富な人が必要な時。1人で独立して仕事を全てこなすのに十分な業務のスキルがあり、海外本社とも自分1人で英語でガンガンやりとりできる人を探す。そうなると、経験で選んでいくと35歳より上の年齢の人が当てはまる例も数多くあるため、その人を普通に採用するとなります。
自分の経験上、日系企業と比べて管理職側も年上の部下に慣れていることも多く、無意味に年齢にこだわるようなこともない印象です。
外資系企業だと転職する人が多いのが当たり前。日本企業よりも年齢構成にそこまでこだわらない傾向があるのも一因かもしれません。
管理職の求人はむしろ日系より多めかも
管理職以外でも35歳以上で入社できると書きましたが、35歳以上の外資系企業に入社してきた人を見ると、部門責任者など管理職として入ってきた人もどうしてもやはり多くいます。
むしろ管理職の求人は日本企業よりも外資系企業のほうが多く見つけられるかもしれません。というのも、管理職に欠員が出た場合の人員補充の方法が日本企業と外資系企業ではかなり異なるからです。
日本企業だと、管理職のポジションに空きが出た場合にまず検討されるのが、社内の他の社員から補充をすること。例えば部長ポジションに空きが出たらその下の課長が昇進するとか、それまで空きの出たポジションの部下として働いていた1つ下の役職の人が繰り上がる例が多いはずです。
外資系企業ではむしろ逆。欠員が出たら、そのポジションにふさわしい人は中途採用で探す方が多いです。1つ下の役職の人に適任の人がいて日系企業と同様に繰り上がる例ももちろんありますが、よほど能力のある人は欠員を待たず昇進したり、組織変更してより重要なポジションが作られたりして異動する場合の方が多い様子。外資系企業で周りをみている限りでは、単にポジションに空きが出た場合は中途採用で補充のほうが多いです。
また管理職ともなると目標達成の責任が多かったり、転職慣れしていてキャリアアップのためなどで転職していってしまうことも多く、外資系企業の管理職求人はいつ探しても結構転職市場に多くあるようです。
英語や外資系企業での職務経験には要注意
非管理職・管理職の求人については以上の通りなのですが、35歳以上で外資系転職する際に1点気をつけたいのが「英語での職務経験」や「外資系企業での経験」。
スキルや職務経験が条件にあえば年齢はさほど気にせず転職できるのですが、もし英語での職務経験が全くない・外資系企業は初めてという場合は職務経験がネックになるかもしれません。
というのも、英語や外資系企業に慣れていることも含めて経験豊富かが判断されることがあり、いくら仕事のスキルが豊富であっても英語での仕事や外資系企業がはじめてという場合は経験不足とみなされ敬遠される可能性があります。
アシスタントやエントリーレベルの求人であればこの点は気にしなくても良いのですが、もし英語での職務経験や外資系での勤務経験で不安が残る場合は、こちらの記事を参考に英語力をしっかりアピールしたり、英語力不問の仕事が出てくるのを待って外資系企業に転職するなどしてみましょう。
以上で、外資系で勤める中で自分が実際に見た35歳以上の転職模様を紹介しました。基本はスキルや職務経験さえマッチすれば、外資系企業への転職は十分可能。
外資系企業で働きたい場合は年齢にこだわりすぎず、しっかりと自分のスキルをアピールして転職にチャレンジしてみるのがおすすめです。
結論：外資転職したいなら年齢は気にせず挑戦してみよう！
